囲碁専用です

10万円以内で行くヨーロッパ卒業旅行

円高の影響で、以前に高くてなかなか行くことができなかったヨーロッパ方面も卒業旅行で10万円以内で行くことができた。卒業旅行の海外旅行地としてヨーロッパでは人気のデスティネーションです。最近では、英国やパリなど欧州の主要都市なら日本から直行便があるので、一週間も十分にヨーロッパを満喫することができた。
私は実家が北海道です。今年の夏の旅行というかの規定に行きました。数年ぶりにあったため、国内旅行のつもりで行きました。しかし、以前にはなかったようだが、蝦夷梅雨には毎日雨の連続です。約一週間滞在しましたが、どこにも行くことができず無効にしている。まあ親孝行のつもりはあるが、やはり、高い料金の精液を注いでいる国内旅行なので、来年には他のゴトエハゴと思います。
　最大震度６強を記録し１５人が亡くなった新潟県中越沖地震から４年を迎えた１６日、甚大な被害を受けた同県柏崎市で復興イベントや追悼式があった。東日本大震災で被災した福島県などから今も全国最多の約７４００人が避難している新潟。大震災へのチャリティーも掲げた市民団体主催のイベントでは、福島県から身を寄せる少女がピアノを披露した。

　福島県浪江町の自宅が津波で全壊し、両親や兄と家族４人で柏崎市に避難している市立比角（ひすみ）小５年、柴亜華音（あかね）さん（１０）。同市の公園であった「中越沖地震復興×東日本大震災チャリティイベント」で約１００人を前に、柏崎に来てから習ったショパン作曲「ワルツ　イ短調」を披露し「大勢の人を前に気持ちよく弾けて良かったです」と笑顔を見せた。

　自宅のピアノは今も「行方不明」。一家は３月１４日「とにかく遠くへ」と柏崎に逃げてきた。被災のショックや見知らぬ土地にふさぎ込みがちだった柴さん。福島で習っていたのと同じ音楽教室を柏崎でも見つけ５月からピアノを再開、新たな友だちもできた。母恵美さん（３８）は「当初はつらそうだったが、ピアノをまた始めて笑顔が増えた」と喜ぶ。

　県・市など主催の追悼式は、泉田裕彦知事や被災者ら約４３０人が参列。母親の元井元（もといはじめ）さん（当時７７歳）を亡くした長男春夫さん（５６）は今年６月、市民団体の活動に参加、福島県南相馬市へ支援物資を届けに行った。追悼式後「自分たちの経験を踏まえて支援していきたい。『頑張れ東北、頑張れ日本』と言いたい」と話した。

　中越沖地震の影響で東京電力柏崎刈羽原発は現在７基中３基が停止。福島第１原発事故の影響で再稼働の見通しは立っていない。【宮地佳那子、塚本恒】

【関連記事】
原発安全協定：３７自治体が要請　１０キロ圏外にも危機感
原発：「安心は無視か」　経産相「再稼働を」に怒りあらわ
原発：６月の稼働率３６．８％　７９年以来の低水準に
復興１００キロマラソン：原発従事の４９歳男性が挑戦
福島原発：Ｊヴィレッジに内部被ばく量測定機器を設置


　北沢俊美防衛相は16日午前、パネッタ米国防長官と電話で約20分間会談した。両氏は、6月の日米外務・防衛担当閣僚による安全保障協議委員会（2プラス2）で合意した共同文書の内容を着実に実行し、日米同盟の深化・拡大を目指すことを確認した。
　電話会談は、パネッタ長官が1日に就任したことを受け、米側が申し入れた。北沢防衛相と同長官の電話会談は就任後初めて。
　北沢防衛相は「2プラス2で大きな合意が得られた。パネッタ長官と力を合わせて実現に向けて取り組みたい」と表明。米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の同県名護市辺野古への移設については、「着実に進めていきたい。米側もグアムへの在沖縄米海兵隊の移転で力強い進展をお願いしたい」と述べた。
　これに対し、パネッタ長官は「在日米軍再編ロードマップを進めていくために、できる限りのことをやっていきたい」と応じた。　

【関連記事】
【特集】赤い星の戦闘機 ミグ&スホーイ〜北朝鮮で現役のMIG23も〜
【特集】懐かしの軍用機〜ファントム、セイバー、1点もの実験機も〜
【特集】中国海軍〜その秘められた実力〜
【特集】日本の航空母艦〜赤城、加賀、飛龍、鳳翔〜
【特集】世界の航空母艦〜米ニミッツ級から中国の空母建造計画まで〜


　民主党の野田佳彦財務相は16日午前、横浜市内で開かれた討論会で、東日本大震災の復興財源について「たばこも酒も税制を通じた『おやじ狩り』みたいなところがある」と述べ、たばこ税や酒税の引き上げに慎重姿勢を示した。
　この後、記者団に「復興構想会議も『基幹税を中心に多角的に検討』と（提言に）書いてあるので、そこが基本形だ」と述べ、所得税、法人税、消費税の増税が検討の中心との認識を示した。与謝野馨経済財政担当相が、たばこ税なども検討すべきだとの考えを示したことに反論したものだ。
　また野田氏は、菅直人首相が「脱原発依存」の考えを示したことに関し、「為替、法人税を含めた税体系に電力料金（引き上げ）の問題が重なって、（企業が）日本を出て行くようになってはいけない」と述べた。　

【関連記事】
【動画】航空機を襲う大津波=海上保安庁仙台航空基地
【特集】ソーラーパワー〜節電時代の救世主〜
【ルポ】重大事故から25年、チェルノブイリは今〜住民いまだ帰還できず
【特集】イマドキ女子が農業変えます!〜「山形ガールズ農場」の挑戦〜
3条件にめど付けば菅首相は退陣〜民主・寺田学元補佐官インタビュー〜